データセンターの需要3GWが数秒で消えた。系統が備えてきたのは発電が消えることだけだった

データセンターの需要3GWが数秒で消えた。系統が備えてきたのは発電が消えることだけだった【2026年7月】

2026年7月22日(水)の朝、米バージニア州アッシュバーンの送電線で事故が起き、3GWを超えるデータセンターの需要が数秒でPJMの系統から消えた。PJMはこれを当時の系統需要の約3%にあたるとし、測定可能な周波数変化はあったものの、バルク電力系統への信頼度影響はないと述べています。停電は起きていません。バージニア州で送配電を担うDominionも、負荷遮断はなく、同社がデータセンターを系統から切り離した事実もないと説明しています。起点は送電線の事故で、各データセンターは事故の瞬間の電圧低下を検知して自前のバックアップ電源へ移りました。個々の保護動作は設計どおりです。以下、PJM・Dominion・NERCが出した文書に載っている範囲で書きます。それ以外の出どころは、その都度書き添えます。報道でよく見かける数字のうち、いくつかはここに入っていません。

この記事のポイント

• 2026年7月22日(水)朝、アッシュバーンの送電線事故に反応して、3GWを超えるデータセンターの需要が数秒でPJMの系統から脱落。PJMは当時の系統需要の約3%と公表している。3GWは300万kWで、大型の原子力発電所およそ3基分の出力に相当する
• 停電は起きていない。PJMはバルク電力系統への信頼度影響はないとし、Dominionは負荷遮断はなく同社が切り離した事実もないと説明している
• 切り替えたのはデータセンター自身の制御システム。電圧の落ち込みを検知して自前のバックアップ電源へ移る動作は設計どおりで、事業者の判断としては正しい
• NERCは、系統は大型発電機の脱落には備えてきたが、これほどの規模の負荷が同時に失われる事態は歴史的に想定してこなかったと記している
• 「安定化まで約10分」「シカゴまで」「照明のちらつき」は、いずれもグリッド監視企業Ting Labs (旧Whisker Labs) のCEOの発言。PJM・Dominionの公表ではなく、Dominionは数分で正常な運転状態に戻したと述べている

何が起きたのか

項目	内容
発生	2026年7月22日(水)、現地時間の朝 (米東部)
場所	バージニア州アッシュバーン (ラウドン郡)
起点	送電線の事故。保護が動作し、当該送電線が自動的に系統から切り離された
脱落量	3GW超 (PJM)
需要比	当時の系統需要の約3% (PJM)
周波数	測定可能な周波数変化あり。数値は非公表
系統影響	バルク電力系統への信頼度影響なし (PJM)
負荷遮断	負荷遮断はなく、データセンターを系統から切り離してもいない (Dominion)
切替の主体	データセンター自身の制御システム (Dominion)
復帰	ごく短時間で系統に復帰。Dominionは数分で正常な運転状態に戻したと説明
事故の原因	公表されていない
施設の事業者名 (系統運用者側)	PJMは特定していない
施設の事業者名 (事業者側)	Amazon Web Servicesが、自社施設はバックアップ電源へ移行したと公表している (後述)

PJM・Dominionとも自社サイトでのプレスリリースは出しておらず、いずれも報道機関に対する声明です。AWSの声明も同じく報道機関に宛てたものです。

「一斉に」が問題であって、装置の動作は正常だった

順序で見ると、この事象には異常な動作がほとんど含まれていません。

1. アッシュバーンの送電線で事故が起きる (原因は未公表)
2. 保護が動作し、送電線が自動的に系統から切り離される = 正常な系統動作
3. 事故の間、周辺の電圧が瞬間的に落ちる = 送電線事故では日常的に起きる現象
4. 各データセンターのUPSや保護制御が、この電圧低下を検知する
5. 各社がそれぞれの判断でバックアップ電源へ移る
6. 系統から見ると、3GWを超える需要が数秒で消える
7. 需給の釣り合いが崩れ、周波数と電圧が上がる
8. Dominion / PJMが電圧を戻す操作を行い、数分で正常化する

3の電圧低下は異常ではありません。工場や家庭といった従来型の需要家は、これを乗り切ります (ride-through)。電動機は慣性で回り続け、白熱灯は一瞬暗くなるだけです。今回問題になったのは、乗り切らずに離脱したこと、そして離脱がほぼ同時だったことです。

中央からの指令はありません。同じ物理現象を、似た閾値のリレーが、同じ地理的範囲で同時に見た。それだけで3GWが同時に動きます。

	従来型の需要家	データセンター
電圧の落ち込みへの反応	電動機は慣性で回り続ける。照明は暗くなる	保護リレーやUPSがミリ秒単位で検知して離脱
反応の同期性	ばらばら	同一の刺激・似た閾値のため一斉
復帰	自然に戻る	方式によっては手動復帰待ち
系統側の設計前提	大型発電機1台の脱落に備える	大型負荷の一斉脱落は歴史的に想定外

NERCは、離脱の機序を3つのパターンに整理しています。①静止型UPS: 電圧の落ち込みを検知した瞬間に蓄電池へ切り替え、系統電圧が戻れば自動復帰する ②DRUPS (フライホイールとディーゼルの組み合わせ): 検知と同時に移行してエンジンを起動し、復帰は基本的に手動 ③電圧擾乱カウンタ方式: 一定時間内に擾乱が一定回数起きたら強制的にバックアップへ移り、手動復帰まで戻らない (NERCは典型値として1分間に3回という設定を挙げています)。冷却設備も電圧擾乱に敏感だとNERCは明記しており、落ちるのはIT機器だけではありません。

系統が備えてきたのは「発電が消える側」だった

NERCのIncident Review (2025年1月8日公開) に、この事象の芯にあたる一文があります。

> The electric grid has not historically experienced simultaneous load losses of this magnitude in response to a fault on the system, which has historically been planned for large generation losses but not for such significant simultaneous load losses.

系統は発電が突然消えることには備えてきたが、需要が突然消えることには備えていなかった、という記述です。

需要が一斉に消えると、停電のイメージとは逆のことが起きます。

• 周波数が上がる。発電量は変わらないのに需要だけが消えるため、余った力が発電機を加速させる
• 電圧が上がる。流れる電力が減ると線路での電圧降下が減り、送電線自体の充電容量も効いて電圧が持ち上がる

どこまでが公表値で、どこからが一社の観測か

この事象では、広く引用されている数字のいくつかが、系統運用者の公表値ではありません。

内容	出どころ	位置づけ
3GW超 / 当時の系統需要の約3%	PJM	公表値
バルク電力系統への信頼度影響なし	PJM	公表値
負荷遮断はなく、データセンターを系統から切り離してもいない	Dominion	公表値
安定化まで約10分	グリッド監視企業Ting Labs (旧Whisker Labs) のCEO	同社CEOの発言。Dominionは数分で正常化したと述べており、両者は食い違う
シカゴまで	同CEO	同社の家庭用センサー約140万台が電圧の乱れを記録した範囲。停電や系統事故が波及した範囲ではない
照明のちらつき、エアコンや冷蔵庫の異音	同CEO	同社の顧客からの報告
脱落時に自社施設がバックアップ電源へ移行した	Amazon Web Services	当事者による自己申告。7News (WJLA) の取材に対する、エネルギー・水担当ディレクター名義の声明
周波数の実測値	非公表	PJMは測定可能な変化があったとのみ

約10分・シカゴまで・ちらつきの3点は同一人物の同一取材に由来します。複数の情報源が裏づけている、とは書けません。

事業者名については、性質の違う2つの情報が並んでいます。PJMは、どの事業者の施設が脱落したのかを今も特定していません。一方でAmazon Web Servicesは、2026年7月28日(火)(米東部時間) の7News (WJLA) の取材に対し、地域の電力会社の送電線で想定外の事象が起きたとしたうえで、自社施設はバックアップ電源へ移行し、その動作は設計どおりで顧客への影響は生じなかったと回答しています。系統運用者が特定していないことと、当事者が自ら公表したことは、別の性質の情報です。後者は自己申告であり、消えた3GWのうち何GWが同社分にあたるのかには触れていません。

集積の規模と47GWの読み方

規模を示す数字にも、出どころの差があります。ラウドン郡の集積は、まず施設の数で見えます。同郡経済開発局の集計として、稼働中が209施設、建設中が43施設、床面積は稼働分と計画分を合わせて5,000万平方フィート超と報じられています (DataCenterKnowledge経由)。ただし床面積は建物の規模であって、電力の量ではありません。両者を換算できる公表値はなく、本記事も換算しません。

電力の側で分母になる数字は、Dominionが2026年1月6日付でPJMの需要予測チームに宛てた書簡にあります。同社はここで、自社が世界最大のデータセンター市場を抱えており、2025年のコインシデントピークは4GWだと書いています。

今回数秒で消えた3GWを、この4GWと並べてみます。単純に割れば4分の3ですが、この割り算には2つの留保が要ります。第一に、測定の基準が違います。4GWはPJMの系統ピークの時刻 (通常は夏の午後) に合わせて測ったコインシデントピークで、今回の脱落が起きたのは現地時間の午前8時前後です。第二に、消えた3GWのすべてがDominionのゾーン内だったかは公表されていません。事故が起きたのはアッシュバーンですが、施設数も事業者名もPJMは非公表のままです。AWSの声明も、自社施設がバックアップ電源へ移行したと述べるだけで量には触れていないため、内訳の推定には使えません。

同じ書簡に、よく引用される47GWの正体も書かれています。

契約段階	量	Dominion自身による位置づけ
ESA (電力供給契約)	9.8GW	メーターを設置して電力を供給するために必要な契約
CLOA (建設認可)	7.1GW	確定した需要 (firm load) として扱う
ELOA (技術検討認可)	30.1GW	検討結果が出たあと、顧客に事業を進める義務はない。確定した需要としては扱わない

合計47GWは2025年7月時点の「契約された容量」であって、将来の需要予測ではありません。Dominion自身が同じ書簡で、当社が予測しているのは2046年までに16.6GWの需要であって47GWの容量ではない、この差が容量と需要の違いを示している、と書いています。47GWのうち30.1GW、割り算すると全体の64%は、顧客が引き返す自由を持ったままの調査段階です。47GWを将来の需要として引くことは、公表元自身が否定しています。

3GWは、その瞬間の電力であって電力量 (GWh) ではありません。消えたのは電気そのものではなく、電気を使う側です。

2024年7月の先例。今回はその約2倍

同種の事象は初めてではありません。

• 2024年7月10日: 避雷器が故障して230kVの送電線に永久故障が生じ、送電線は最終的にロックアウトした。自動再閉路が両端に3回ずつ設定されていたため、82秒の間に6回の系統事故が発生した
• 約1,500MWのデータセンター負荷が一斉に離脱し、うち1,260MWは数時間戻らなかった (電圧擾乱カウンタ方式が主因)
• 記録された周波数上昇は60.047Hzで約4分後に60.0Hzへ復帰、電圧は最高で1.07 per unit (定格の107%)。運転員は、電圧を上げる方向に働く分路コンデンサを系統から切り離して、電圧を下げた

1回の故障がなぜ6回になるのか。送電線の故障は多くが落雷のような一時的なもので、保護装置はいったん切り離したあと自動でつなぎ直し、復旧を試みます。このときは避雷器そのものが壊れていて故障が消えなかったため、つなぎ直すたびに同じ故障へ再突入しました。再投入が送電線の両端に3回ずつ設定されていたことで、82秒の間に6回、周囲の電圧が落ちたことになります。

そして6回のうち、意味を持ったのは3回目でした。NERCは、データセンター側の電圧擾乱カウンタについて、擾乱の回数は3回、時間は1分間というのが典型的な設定だと書いています。一方で送電線側は、6回の電圧低下の発生時刻がミリ秒まで記録されており、1回目と3回目の差は公表値を引き算すると15.86秒です。1分間に3回で切るという設定に、16秒足らずで3回を叩き込むシーケンスが噛み合いました。NERCは、持続的な負荷減少のほとんどは3回目の電圧低下と同時に起きたとし、そのとき約1,260MWが系統から落ちて数時間戻らなかったと記録しています。

再閉路を3回に設定することも、擾乱を3回数えて切ることも、それ単体では正常な設計です。1,260MWを数時間止めたのは、どちらかの誤りではなく、二つの正常な設定値が噛み合った場所でした。今回の事象で再閉路が絡んだかどうかは公表されていません。それでも、2024年の事象では、そこが装置2つの設定値まで追いきれています。

これらの数値はすべて2024年の事象のものです。2026年7月22日の事象について、周波数や電圧の実測値は公表されていません。2024年の脱落量が約1,500MW、今回が3GW超で、単純に比べると今回はおよそ2倍です。

規制はどこまで進んでいるのか

PERC1という規格が義務化される、という説明が出回っています。PERC1は規格ですらありません。

• PERC1は系統シミュレーション用の動的負荷モデルです。この電圧がこの秒数続いたら負荷の何割が消えるか、どの電圧でどれだけ待ってどう戻るかをパラメータ化した式で、標準でも規制でも監視システムでもありません
• NERCが2026年5月4日に発出したLevel 3 Alertは、送電計画者と計画調整者に対し、PERC1または同等以上のモデルを使うことを推奨 (should) しています。同Alert自身が、これはReliability Standardではなく、Essential Actionを取る義務を生じさせないと明記しています
• ただし報告義務はあります。受領確認は2026年5月11日に完了し、実施状況の報告期限は2026年8月3日です

なお同Alertは、対象とする負荷の例として人工知能の訓練・暗号資産のマイニング・従来型のデータセンター用途を挙げています。事業者から集めるべき情報の一つには、その施設が従来型の計算と保管に使われるのか、AIの訓練か推論か、あるいは暗号資産のマイニングかという用途の申告が入っています。

義務化が進んでいるのは、別の系統です。

日付	出来事
2026年3月18日	NERCがProject 2026-02 (Computational Loads) を発足
2026年3月20日	NERCがFERCへ加速計画を提出。登録基準と信頼度基準を2026年12月31日までに提出すると表明
2026年5月4日	Level 3 Alert発出 (推奨 + 報告義務)
2026年7月16日	FERCがNERCに対し、新規・改訂のReliability Standardと登録基準を2026年12月31日までに提出するよう命令 (Docket RD26-7-000)

2026年12月31日は提出の期限です。その後にFERCの承認と施行猶予が必要なため、2026年中に効力が発生することはありません。年内に義務化される、という言い方は誤りです。登録対象の閾値は起草段階で、20MW以上・60kV連系・IT負荷1MW超という案が出ていますが確定ではありません。

なお、FERCの命令 (7月16日) は事故 (7月22日) の6日前です。時系列としては近いものの、因果関係はありません。

猛暑の警告とは別の問題

PJMは2026年7月2日と7月3日に、非常用発電機の緊急使用に関する警告 (Transmission Security – Emergency Use of Backup-Generator Warning) を発出しています。これは猛暑による供給力の逼迫に備えた事前通知で、実際にはActionに至らず、バックアップ発電機が起動指令を受けた事実はありません。PJM自身が予防的な措置だったと説明しています。7月22日の事象は送電線事故による負荷の一斉脱落であり、原因も現象も別物です。同じ月に続いた出来事ではありますが、同じ問題が続いていると読むのは不正確です。並べてよいのは一点だけで、供給力の逼迫でも系統の安定でも、いま前提を動かしているのはデータセンターの規模だという点です。

日本で読む側にとっての意味

本記事は日本の系統との比較を行いません。周波数の東西分断、10エリア体制、集積度、系統規模のいずれも前提が異なり、日本側の数値を一次で確認していないためです。

共通するのは構図のほうです。大口の需要家が自らの設備を守るために正しく動いた結果、系統から見ると需要が同時に消える。個々に正しい設計が、集積した瞬間に別の性質を持ちます。NERCは同時に、設備単位のride-through性能を最大化するよう需要家側との調整も求めています。データセンター側に改善の余地がない、という話ではありません。

まとめ（FAQ）

Q. データセンターが停電を引き起こした？
A. 停電は起きていません。PJMはバルク電力系統への信頼度影響はないとし、Dominionは負荷遮断はなく同社がデータセンターを切り離した事実もないと説明しています。起点は送電線の事故です。

Q. 3GWはどれくらいの規模？
A. 300万kWで、大型の原子力発電所およそ3基分の出力にあたります。PJMは当時の系統需要の約3%と公表しています。分母はPJM全体のその時刻の需要で、ピーク需要でも設備容量でもありません。

Q. データセンター側に非がある？
A. 電圧の落ち込みを検知してバックアップ電源へ移るのは、データセンターの保護装置がそう設計されているためです。高価な計算機を守る挙動として理にかなっており、中央からの指令があったわけでもありません。Dominionは、自社の系統保護が意図されたとおりに動作したと述べています。問題は、同じ刺激を似た閾値の装置が同時に検知したことにあります。一方でNERCは、設備単位のride-through性能を高めるよう需要家側との調整も求めています。

Q. 周波数はどれだけ動いた？
A. 公表されていません。PJMは測定可能な周波数変化があったとだけ述べています。60.047Hzという数値は2024年7月10日の別の事象のものです。

Q. 規制で義務化されるの？
A. PERC1はシミュレーション用のモデルで、NERCのLevel 3 Alertが推奨しているものです。義務化の本体は別で、FERCが2026年7月16日にNERCへ2026年12月31日までの基準提出を命じた段階です。承認と施行猶予が要るため、2026年中に効力が生じることはありません。

Q. 日本でも同じことが起きる？
A. 本記事は日本の系統データを一次で確認していないため、比較や予測は行いません。確認できるのは、米国で大口需要の同時脱落が2024年と2026年に続けて起きたこと、そしてそれが系統計画の前提の見直しにつながっていることです。

Quotidia の視点

この事象で、設計に反した動きをした装置は一つもありません。送電線の保護は設計どおりに動き、データセンターの制御システムも、電圧の落ち込みから高価な計算機を守るという設計どおりに動きました。それでも、同じ物理現象を似た閾値の装置が同じ範囲で同時に見たというだけで、大型の原子力発電所およそ3基分にあたる需要が数秒で消えました。事後の声明で、Dominionは負荷遮断はしていないと述べ、PJMはバルク電力系統の信頼度に影響はなかったと述べています。この二つは同じことではありません。誰かの電気を落とす操作はしなかったという話と、系統が壊れなかったという話が並んで置かれているだけで、どちらも、なぜ需要が一斉に消えたのかには触れていません。Quotidiaはこれを、事故の記録ではなく設計前提の記録として読みます。書き換えられていないのは、装置ではなく前提のほうです。その作業は、FERCがNERCに基準の提出を命じた2026年12月31日の、さらに先にあります。

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一斉に手を離す

音を出すことより、やめることのほうが難しい。二週間かよって、僕が覚えたのはそれくらいだ。

火曜の夜、公民館の第二会議室に、素人の弦楽合奏団が集まる。十四人。僕は数合わせで最後列に座っている。ヴィオラは団の借り物で、まともに構えたのは中学の音楽室以来だった。会議室にはパイプ椅子が四十脚あって、そのうち三脚だけ座面の張り替えが新しく、色がわずかに明るい。その三脚だけ、いつも空いている。

指揮者は四十代の男で、平日は別の仕事をしている。譜面台を叩かず、腕だけで止める人だ。

休憩になると、みんな紙コップに麦茶を注ぐ。コントラバスの大学生は、楽器を壁に立てかけてから、いちばん最後に並んだ。

「今週は何を書いてるの」と指揮者が訊いた。
「アメリカの電気の話です」と僕は言った。「バージニア州のアッシュバーンというところで、先週の水曜の朝、送電線に事故がありました。保護装置が働いて、その線は自動的に系統から切り離された。ここまでは正常な動作です」
「事故なのに正常なの」
「切り離すのが仕事なので。ただ、その一瞬だけ、あたりの電圧が落ちます。落ちたのを、近くに集まっているデータセンターがそれぞれの装置で検知して、それぞれの判断で自前のバックアップ電源に移った。合奏でいうと、全員がいっぺんに弓を離したようなものです」
「どのくらい」
「三ギガワット。三百万キロワットで、大型の原子力発電所およそ三基ぶんです。系統を運営しているPJMという組織が、そのときの需要のおよそ三パーセントだと言っています。数秒で消えました」
「停電したの」
「していません。PJMは、信頼度への影響はないと言っている。地域の電力会社のDominionも、誰かの電気を落としたわけでも、自分たちがデータセンターを切り離したわけでもない、と」

彼は紙コップを持ったまま少し考えて、それから言った。
「一人が落ちるのは、合奏では事故のうちに入らない。誰かが弾けなくなっても、隣が拾うから。怖いのは、全員が同じ拍で同じことをやるときだ。あれは全員合ってるんだよ。合ってるのに、曲だけがなくなる」

北米の系統の信頼度を見ているNERCという組織が、一年半ほど前の報告書に書いている。系統は、大きな発電機が一台止まることには備えてきた。これほど大きな需要が同時に消えることには、備えてこなかった、と。

休憩のあと、指揮者は合図をひとつ増やした。左手を握ったら、そこで切る。

三曲目の途中でその手が上がって、十四人のうち十三人が同時に弓を離した。残ったのはコントラバスだった。大学一年で、彼だけが自分で数えていた。切るのは二拍あとだと思っていたらしい。

その低い一台の音が、部屋いっぱいに膨らんだ。練習中のどの瞬間より大きく聞こえた。音は床から、靴の裏を通して上がってくる。十三人ぶんが消えた分だけ、残った音が押し出されたように鳴っている。彼は自分の音量に驚いて、弓を浮かせたり戻したりしながら、少しずつ元の大きさへ帰っていった。手を離すのは全員で一拍だったのに、戻るのは彼ひとりで四小節かかった。

指揮者はもう一度、最初から、と言った。同じ場所で同じ合図が上がって、今度は全員がそろって止まった。会議室が急に広くなって、廊下の蛍光灯が一本、じじ、と鳴っているのが聞こえた。

僕はずっと、最後列の自分が弾かなくても誰も気づかないと思っていた。実際、誰も気づかない。ただ、全員でいっぺんに手を離した拍にだけ、自分が消えた分が音になって返ってきた。

「さっきの、アメリカのやつ」とコントラバスの子が言った。「戻るのに、どのくらいかかったんですか」
「二つ言われています」と僕は言った。「十分と、数分と。十分と言っているのは、家庭に置くセンサーを売っている会社の社長です。自分のところのセンサーが電圧の乱れを拾った、と」
「その十分は、何が十分なんですか」
「系統の全体が落ち着くまでです。データセンターが止まっていた時間ではありません」
「電力会社のほうは」
「数分だと言っています。同じ朝の話なのに、時計が二つあるんです」

片づけのあいだ、コントラバスの子は楽器を布で包んで台車に載せていた。
「運ぶのが半分なんですよ、これ」と彼は言った。「先月、免許を取りました」

台車が先に廊下へ出ていく。ゴムの車輪がリノリウムの上で低く鳴って、その音は階段を下りきるまで続いた。来週も来る。僕はケースの留め金を二つとも留めた。

データセンターの需要3GW超が数秒でPJM系統から脱落。停電はなく、周波数変化は「測定可能」とのみ公表

2026年7月22日(水)の朝 (米東部)、バージニア州アッシュバーンの送電線で事故が発生し、3GWを超えるデータセンターの需要が数秒でPJMの系統から消えた。PJMは報道機関への声明で、脱落量を3GW超、当時の系統需要の約3%とし、測定可能な周波数変化はあったもののバルク電力系統への信頼度影響はないと述べている。周波数と電圧の実測値は公表されていない。停電は起きていない。バージニア州で送配電を担うDominionも、負荷遮断はなく、同社がデータセンターを系統から切り離した事実もないとし、データセンター自身の制御システムがごく短時間バックアップ電源へ切り替えたと説明している。同社は数分で正常な運転状態に戻したとしている。起点は送電線の事故で、保護が動作して当該送電線が自動的に系統から切り離され、その間に生じた瞬間的な電圧低下を各データセンターのUPSや保護制御が検知した。個々の保護動作は設計どおりであり、中央からの指令があったわけではない。同じ物理現象を似た閾値の装置が同じ地理的範囲で同時に検知したことが、3GW規模の同時脱落につながった。NERCはIncident Review (2025年1月8日公開) で、系統は大型発電機の脱落には備えてきたが、これほどの規模の負荷が同時に失われる事態は歴史的に想定してこなかったと記している。負荷が一斉に消えると、発電量は変わらないため周波数が上昇し、流れる電力が減るため電圧も上昇する。事故の原因は公表されていない。どの事業者の施設が脱落したのかについてもPJMは特定していないが、Amazon Web Servicesは2026年7月28日(火)(米東部時間) の7News (WJLA) の取材に対し、自社施設はバックアップ電源へ移行し、その動作は設計どおりで顧客への影響は生じなかったと回答している。これは当事者による自己申告であり、消えた3GWのうち何GWが同社分かには触れていない。なお安定化まで約10分を要した、電圧の乱れがシカゴまで及んだ、照明のちらつきや冷蔵庫の異音があったという記述は、いずれもグリッド監視企業Ting Labs (旧Whisker Labs) のCEOの発言と同社の家庭用センサー網の観測に基づくもので、PJMやDominionの公表値ではない。先例として2024年7月10日に約1,500MWのデータセンター負荷が一斉離脱し、うち1,260MWが数時間戻らなかった事象があるが、60.047Hzなどの実測値はその2024年の事象のものである。規制面では、NERCが2026年5月4日に発出したLevel 3 Alertがシミュレーション用モデルPERC1の使用を推奨し (義務ではない)、実施状況の報告期限は2026年8月3日。義務化の本体は別で、FERCが2026年7月16日にNERCへ2026年12月31日までの基準提出を命じた段階にある (Docket RD26-7-000)。